熊野市消防本部（城平一彦消防長）は10日、熊野市大泊町の松崎港と大泊海水浴場で令和８年度水難救助合同訓練を実施した。熊野警察署、尾鷲海上保安部、三重県防災航空隊、紀南地区海難救助連絡会が参加し、レジャーシーズンを前に水難事故発生時の迅速かつ安全な救助体制を確認した。
訓練は外洋での水難事故に対し、関係機関が一体となって対応するための情報伝達や救助活動の連携を検証することを目的に実施。民間船や航空機を含めた情報共有から、消防、警察、海上保安部による救助活動までの一連の手順を確認し、顔の見える関係づくりと組織的な救助力の向上を図った。
この日は消防23人、警察７人、海上保安部７人の計37人が参加。大泊海水浴場で遊泳中の２人が沖へ流されたとの想定で、実戦さながらの緊張感の中、各機関が緊密に連携しながら救助活動を展開した。
１１９番通報を受けた消防本部が出動するとともに、熊野警察署や尾鷲海上保安部、防災航空隊へ応援を要請し、松崎港に合同指揮所を設置して情報共有を行った。現場では熊野市消防本部が新たに配備したドローンを活用し、上空から要救助者を捜索。海上で救助を求める水難者役に対して浮き輪を投下し、位置情報を関係機関へ伝達した。
これを受け尾鷲海上保安部の巡視船が海上から接近して救助活動を実施。警察は陸上で現場規制や自力で岸にたどり着いた水難者の身元確認を行うなど、それぞれの役割に応じた対応を確認した。
市消防本部では「今後も地域一丸となって迅速かつ安全な救助体制を構築し、組織的な救助力のさらなる向上に努めたい」としている。
